ニュースリリース
ゲートプラザ（３期）イメージ」・・・「【ＰＤＦ形式：８４ｋｂ】
【別紙２】たまプラーザ駅周辺開発計画の概要・・・【ＰＤＦ形式：５６ｋｂ】
2010年4月12日

たまプラーザ駅周辺開発計画第４弾
たまプラーザ駅に、子どもを中心としたコミュニティ空間が誕生します

たまプラーザ テラス ゲートプラザ（３期）の概要を決定

東京急行電鉄株式会社

東京急行電鉄（本社：東京都渋谷区、社長：越村敏昭）は、２０１０年秋、田園都市線・たまプラーザ駅周辺開発計画の第４弾として開業する新商業施設「たまプラーザ テラス ゲートプラザ（３期）（以下 本施設）」の概要を決定しました。

事業コンセプト（ライフスタイル・コミュニティ・センター）のもと、たまプラーザ テラスのメインターゲットである２０～３０歳代の女性を中心としたファミリー層のニーズに応え、下記の テナントを誘致します。



東急線沿線の人口は田園都市線エリアを中心に高い増加率で推移しており、特に２０～３０歳代の若年層の流入が顕著です。沿線の地域拠点開発となるたまプラーザ テラスでは、駅改札に直結する商業施設に子どもを中心としたファミリー層のニーズに応えるテナントを重点的に誘致し、地域 コミュニティの中心として沿線価値の向上に寄与します。

「たまプラーザ テラス」は、駅上部に人工地盤を設置して構築したもので、交通機能と商業機能を併せ持った施設です。建物の高さは駅改札から３層に抑え、たまプラーザの街の大きな特徴である開放的な街並みとの調和を図っています。特に、今秋開業する本施設は、全店舗を外部に面した オープンモールとし、季節を感じられる滞在性の高い空間を実現します。　

本施設の開業により、２００５年１１月に着工したたまプラーザ駅周辺開発計画はグランドオープンとなります。たまプラーザ駅周辺開発計画の概要、本施設の主要テナントなどは別紙のとおりです。

【別 紙 １】たまプラーザ テラス ゲートプラザ（３期）主な店舗紹介


  • ボーネルンドあそびのせかい（株式会社ボーネルンド）
    　「ボーネルンドあそびのせかい」は、親子一緒に運動やあそびを楽しめ、子どもの“こころ・頭・からだ”のバランスがとれた発育をサポートする、室内あそび場と世界のあそび道具を扱うショップが合体した複合施設です。あそび場には、全身を使って遊ぶ運動遊具や０歳児でも安全に遊べる小型遊具など、子どもたちが発達段階に応じてあそびを楽しめる遊具やしかけを多数用意しています。また、ショップにはボーネルンドが世界中から厳選したあそび道具を約３，０００種類揃え、ご家庭でのご利用はもちろんギフトなどにもご利用いただけます。この度オープンするたまプラーザ テラス店は、「ボーネルンドあそびのせかい」初の駅直結型施設となります。また、親子の自然体験を支援する屋外プログラムも初めて提供する予定です。
  • キッズベースキャンプ（株式会社キッズベースキャンプ）／保育園（予定）
    　「キッズベースキャンプ（ＫＢＣ）」は、従来の学童保育とは異なる民間の学童保育です。小学生を対象に、最長２２時まで利用でき、急な残業が入っても対応できます。「学校からＫＢＣまで」など充実した送迎があり、英語、農業体験、アート工作など多彩なプログラムを通して“社会につながる人間力”を育みます。幼稚園教諭・小中学校教諭等の資格保有者やビジネス経験のある人間力豊なメンバーがお子様の成長をサポートします。 たまプラーザ テラス ゲートプラザ（３期）では、ＫＢＣに加え、未就学のお子様をお預かりする保育園の設置を予定しています。駅直結という利便性の高い場所に、未就学児から小学生のお子様まで、幅広くお預かりできる施設を誘致し、子育て世代を支援します。
  • 銀座山野楽器／ヤマノミュージックサロン（株式会社山野楽器）
    神奈川県内最大規模となる「銀座山野楽器／ヤマノミュージックサロン」は、“Be　Happy　with　Music”をモットーに、「聴く」「見る」「奏でる」「習う」という音楽のあらゆる楽しみ方を提案します。ＣＤ/ＤＶＤを中心としたＡＶソフトコーナーでは、「試聴コーナー」や「キッズコーナー」も設置し、親子で気軽に音楽を楽しめる空間を提供します。また、ギター等のＬＭ楽器から管弦楽器、電子ピアノまで豊富に揃える楽器コーナーでは、「リペアルーム」を設置し、安心して楽器をお選びいただけます。さらに、子どもから大人まで楽しめる音楽教室「ヤマノミュージックサロン」を併設し、多彩なコースと親切な指導の講師陣、楽器レンタルもご用意して「安心」「気軽」にレッスンをお楽しみいただけます。「銀座山野楽器」のブランドの下、地域の皆様に長く愛されるショップを展開し、“音楽を中心としたコミュニティ作り”をサポートします。
  • 東急セミナーＢＥ（東京急行電鉄株式会社）
    １９８３年に開業し、今年２７年目を迎える「東急セミナーＢＥ」は、沿線地域社会における当社直営の文化・情報発信拠点として、カルチャー事業を展開してきました。お客さまのライフスタイルの多様化や、受講される方の年齢層の広がりなどを反映し、男性限定のスポーツ講座、多彩な語学講座、食品メーカーとのタイアップ講座など、時代が求める講座をタイムリーに開講しています。また、たまプラーザ校では、絵画造形、科学実験、バレエ・ダンス、体操など、お子様の心とからだのバランスの良い成長をサポートする親子講座・子ども講座も開講を予定しています。沿線地域で活動している方やコミュニティと連携を図りつつ、地域密着型のカルチャースクールとして地域の皆様に楽しくご利用いただける施設を目指します。

○ゲートプラザ（3期）イメージ

オープンモール


テラスキッチンとフェスティバルコート



【別 紙 ２】たまプラーザ駅周辺開発計画の概要


たまプラーザ駅周辺開発計画は、駅上部を含む社有地に設置する人工地盤に、新たに低層の商業モール「たまプラーザテラス」を建設するとともに、駅前広場や駐車場など駅周辺の都市機能を総合的に整備するものです。商業施設と鉄道施設を一体的に開発することで、鉄道線路を挟んだ街の南北を一体化し、たまプラーザの街全体の活性化を目指します。

○所 在 地 横浜市青葉区美しが丘一丁目他
○交　　通 田園都市線・たまプラーザ駅前
○敷地面積 約５１，０００m2
○延床面積 約１７９，０００m2（うち今回開業部分 約３４，０００m2）
○店舗面積 約６０，０００m2（うち今回開業部分 約７，０００m2）
○店 舗 数 約１４０店舗（※）を予定（うち今回開業部分約５０店舗）
（※）ノースプラザ(東急百貨店)を除く。
○駐 車 場 約１，５００台
○コンセプト
「ライフスタイル・コミュニティ・センター」をコンセプトに、生活者のライフスタイル実現を支援するさまざまなサービス機能を提供するとともに、たまプラーザの街を中心に形成されるコミュニティの育成・創造を支援し、日常性と時間消費性、そして高い生活者ロイヤルティが共存した本格的「ライフスタイルセンター」を実現します。

○施設名称とブランドマーク
「テラス」は、緑と風に囲まれた安らぎの空間をイメージした言葉で、「たまプラーザ テラス」という施設名称には、「さまざまな人が集い、交流を深め、それぞれのライフスタイルを実現していく場でありたい」という願いを込めているほか、人々の暮らしを明るく「照らす」という意味があります。また、本施設が丘陵地にあることから、たまプラーザの街を見渡せる丘のテラスという意味合いも持たせています。

ブランドマークの、豊かに育ち連なる並木がアーチを作っている様子は、街の象徴である並木道が、施設を訪れる人々をあたたかく歓迎するイメージを表しています。また、並木の豊かで鮮やかな彩りはここに住み集う人々の多様なライフスタイルや価値観を象徴しています。

○店舗・施設構成
生活者のライフスタイル実現を支援する物販・飲食店舗を中心としたテナント構成とするほか、フィットネスクラブやカルチャースクール、コンサートやイベントを行える広場、展示会・発表会の開催が可能なスペースなどを設置します。

○新規商業施設のデザイン
世界的に著名なラグアルダ・ロウ・タナマチ事務所のデザイナーであるＪｏｈｎ Ｌｏｗ（ジョン・ロウ）氏を起用し、モール全体を明るく開放的な雰囲気で統一します。建物の高さを駅改札口から２層または３層までに抑えた、オープンモールとクローズドモールからなるハイブリッド型商業モールとし、たまプラーザの街の大きな特徴である低層で開放的な街並みとの調和を図ります。また、駅部分だけでなく線路部分の上空にも人工地盤を設置することで広大な敷地を確保し、施設内を回遊しながら駅を中心とした街の南北を往来できる、サーキット型の動線を持った商業モールとします。さらに、駅前広場や駐車場などを極力地下化することにより車と歩行者を分離し、快適で安全に歩行できる空間を実現します。広場・イベントスペース・レストスペース等のコミュニケーションスペースを各所に点在させ、自然発生的にコミュニティが生まれる仕掛けを施すとともに、安らぎを感じられる街の情景を作り出します。

○計画エリアと開業時期（予定含む）
サウスプラザ
２００７年１月１９日
ゲートプラザ（１期）
２００７年１０月２日
ゲートプラザ（２期）
２００９年１０月２２日
ゲートプラザ（３期）
２０１０年秋
ノースプラザ（東急百貨店）
１９８２年１０月２日

○全体外観イメージ


※当社では、２００６年２月に、東急沿線におけるグループ商業施設の戦略的配置などを全体最適の観点から推進するための基本戦略「東急グループリテール事業リファインプラン」を策定しており、本計画は、この基本戦略に基づく各地域、施設でのリファイン計画の一環として行うものです。

以上